1. 水道管内水の活用：優先順位の再確認
大規模地震が発生し、広域断水が長期化する局面では、「管の中にまだ水が残っているのではないか」という発想が現場で浮かぶことがあります。実際、断水直後の管内には一定量の水が残留しており、これを何らかの形で活用できないかという議論は、防災計画の文脈でも繰り返されてきました。
ただし、管内残留水の利用を検討する前に、まず供給手段の優先順位を明確にしておく必要があります。第一は、公設給水ステーションや給水車による供給です。第二は、自治体が整備した災害用貯水槽からの取水です。管内残留水の利用はあくまでこれらの手段が尽きた際のバックアップとして位置づけ、安易に「水道本管の水を取り出せばよい」という判断に流れないよう、運用ルールを事前に整備しておくことが前提となります。
2. インフィルトレーション（浸入）のリスクメカニズム
管内残留水の利用を難しくする最大の技術的懸念が、「インフィルトレーション（外部からの浸入）」です。
通常稼働時の水道管は、内部が正圧に保たれています。この正圧が、外部の土壌水や異物の侵入を防ぐ物理的なバリアとして機能しています。ところが断水が発生し、内部の水を取り出して使うようになると、内圧が低下し負圧（内部が外部より低い圧力状態）が生じます。この状態では、管の破損箇所や継手の隙間から、周辺の土壌汚染水・泥・細菌が管内に引き込まれる「逆流・浸入」が起こり得ます。
地震時には、地盤の液状化や管の物理的損傷によって、こうした破損箇所が通常よりはるかに多く発生します。外見上、管が「つながっている」ように見えても、内部では汚染が進行している可能性があります。「断水前と同じ管」を使っているという感覚が、かえって油断を生む点に注意が必要です。
浸入リスクが高い条件は、主に以下のとおりです。管の破損・亀裂が多い地域。下水管や汚染土壌と近接している区間。断水が長時間・長期間続いた区域。こうした条件が重なるほど、管内の汚染リスクは高まります。
3. 残留水を利用する場合の厳格な運用ルール
では、やむを得ず管内残留水を利用せざるを得ない状況になった場合、どのような運用が求められるでしょうか。
まず用途の制限です。飲用としての直接利用は原則として避けなければなりません。どうしても飲用に使用する場合は、煮沸処理を徹底することが前提となります。生活用水（洗濯用水、入浴用水）への限定利用に留めることが、住民への周知として最低限必要な内容です。
次に、バルブ操作の管理権限です。断水中の管から水を取り出す行為は、個人の判断で行ってはなりません。バルブを無断で操作することで、圧力バランスが乱れ、隣接区域での汚染拡大や、復旧作業の妨害につながるリスクがあります。バルブ操作は必ず自治体の管理のもとで行い、利用可能な区間・時間・用途を明示した上で実施する体制が求められます。
住民への情報提供もこの段階で重要です。「管内の水がそのまま使える」という誤解が広がることは、衛生上の被害を拡大させます。「残留水は汚染の可能性があること」「用途を限定すること」「自治体の指示に従うこと」という三点を、わかりやすく、繰り返し伝える必要があります。
4. 復旧時における「洗浄と再確保」の必須工程
断水が解消され、管網への給水再開を判断する段階では、「圧力が戻った＝水が使える」とはなりません。復旧には、必ず以下の工程が必要です。
まずフラッシング（管内洗浄）です。圧力を回復させた後、管内に残留している可能性のある汚染水を排出するため、消火栓や末端の蛇口から水を一定時間放流します。この作業は見た目には地味ですが、管内汚染物質を系外に排出する上で不可欠な工程であり、省略することはできません。
次に残留塩素の確認です。給水再開後の水に、所定の残留塩素濃度（給水栓で0.1mg/L以上）が確保されているかを測定します。塩素濃度が確認できない場合は、管内に汚染が残存している可能性があり、再開を見合わせる判断が必要です。
最後に水質検査です。一般細菌・大腸菌・濁度などの基本項目を現地で採水・検査し、基準値を満たしていることを確認して初めて、正式な供給再開となります。
これらの工程は、管網の規模が大きくなるほど、また被災エリアが広域になるほど、膨大な人手と時間を要します。現場では、一区間のフラッシングと水質確認を終えても、次の区間へ移動し、また繰り返す。その積み重ねが、復旧を長期化させる一因でもあります。
5. 結び：未来の「省人材・高レジリエンス」インフラを見据えて
今回整理したリスクと復旧工程は、技術的には決して新しい話ではありません。しかし、これを「将来の日本の現場」に重ね合わせると、深刻さが増します。
人口減少と技術職員の高齢化が進む中、被災時にフラッシングや水質確認を担える人員が十分に確保できるとは限りません。巨大地震の被災エリアが広大になればなるほど、復旧の工数は現在の想定をはるかに超える可能性があります。
そのとき問われるのは、「復旧作業をいかに効率化するか」という問いと同時に、「そもそも復旧の手間が少なくて済む設計を選んできたか」という問いです。
水未来研究所は、機械・電気設備を最小化し、シンプルな構造で長寿命を実現するインフラ設計が、平時のLCCだけでなく、災害時の復旧負荷の観点からも優位性を持つと考えています。管内汚染リスクの低減、フラッシング工数の削減、水質の早期安定化――。設計段階の選択が、いざというときの現場の負担を左右します。
「省人材・高レジリエンス」なインフラとは何か。その答えを、私たちは日々の設計実務の中で追い続けています。
