Ⅰ. はじめに：建物被害の影に隠された「都市の真の弱点」
南海トラフ巨大地震が発生した場合、政府の中央防災会議による最新の被害想定では、静岡県から宮崎県にかけての一部で震度7となる可能性があるとされ、それに隣接する周辺の広い地域でも震度6強から6弱の強い揺れになると想定されています。さらに関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域には、10メートルを超える大津波の襲来が想定されています。私たちが南海トラフ地震という言葉から思い浮かべる情報の多くは、この「揺れの強さ」と「津波の高さ」に集約されているのではないでしょうか。
しかし、私が本当に恐れているのは、この揺れや津波そのものではありません。都市というものの本質は、建物という物理的なハードウェアにあるのではなく、水・食料・下水・電力・燃料、そして物流という、絶え間なく流れ続ける供給網、いわば都市を生かし続けるソフトウェアの側にあると考えているからです。建物が倒壊するかどうかは、確かに人命に直結する重大な問題です。ですがそれとは別の次元で、巨大都市はもっと静かに、しかしもっと急速に、機能を失っていく可能性があります。それは、物理的に破壊された瞬間にではなく、外部からの供給が途絶えた瞬間から静かに始まる崩壊です。倒れなかった建物の中で、水が止まり、トイレが流れず、店の棚から物が消えていく。目に見える被害の陰で進行するこの現実こそ、都市の真の弱点だと私は考えています。私たちはとかく「地震＝建物の倒壊や津波被害」という単層的なイメージで災害を捉えがちですが、その先に横たわっているのは、絶え間ない外部供給が止まることで、巨大都市が自前では生存できなくなるという、もう一段深い恐怖です。
このシリーズの第1部では、支援や復旧といった技術論に踏み込む前に、まず「巨大都市に残る膨大な人口の生命維持――水、食料、排泄、燃料――がどのように破綻していくのか」という、もっとも根源的な現実に焦点を絞って考えていきたいと思います。
第1章：南海トラフは「東海・関西・四国だけの災害」では終わらない
南海トラフ巨大地震というと、東海地方、近畿地方、四国地方、九州地方といった、想定震源域に近い西日本の被災をイメージされる方が多いのではないかと思います。しかし、この災害の恐ろしさは、想定震源域の外側にある地域にまで、確実に影響が及ぶという点にあります。
南海トラフ地震は、想定震源域の広い範囲が一度に割れる「全割れ」の場合もあれば、東側と西側が時間差で別々に割れる「半割れ」の場合もあり、これが連続して発生することもあるとされています。例えば神奈川県は、南海トラフ地震の想定震源域そのものからは外れています。それでも神奈川県の公式資料によれば、想定震源域の全域や東側で地震が発生した場合、平塚市や小田原市、箱根町といった県西部で局所的に震度6強の揺れが見込まれ、震度6弱の地域も小田原市や南足柄市など複数の市町に広がるとされています。
相模湾から東京湾内にかけては2メートルから9メートルの津波の到達が想定され、津波の到達時間は相模湾内で30分から40分、東京湾内でも60分以上とされています。全県での人的被害は死者790人、そのうち津波による死者は780人にのぼると推計されています。想定震源域の西側だけで地震が発生した場合でも、神奈川県を含む南海トラフ沿いの全ての沿岸部に大津波警報や津波警報が発表される可能性があります。実際、神奈川県では28市町がこの地震の防災対策を推進すべき地域として、13市町が津波避難対策の特別強化地域として指定されており、南海トラフ地震はすでに首都圏においても他人事ではない地域指定を受けているのです。首都圏がこの災害において完全に無傷の「後方支援基地」として機能できる保証は、どこにもありません。
国の国土強靱化基本計画においても、南海トラフ地震等の巨大・広域災害への対応にあたっては、最大クラスの地震・津波が発生する場合だけでなく、時間差で大規模な地震が発生する場合の時間的・空間的影響を考慮した対応の検討が必要だと指摘されています。つまり南海トラフ巨大地震は、東海・近畿・四国といった特定地域のローカルな被災に留まる話ではなく、日本全体の供給網と社会システムそのものを揺るがす広域災害だという前提に立つ必要があります。西日本が壊滅的な被害を受けている最中に、東日本もまた無傷ではいられないとすれば、「被害を受けなかった側が受けた側を支える」という、私たちが災害対応において当然のように思い描いてきた構図そのものが、根本から揺らぐことになります。この前提を抜きにして、大都市の生命維持や供給網の問題を語ることはできないと私は考えています。
第2章：巨大都市は自前では生きられない──過度な効率化がもたらす脆さ
都市の規模というものは、単に「魅力があるから人が集まる」「仕事があるから人が来る」という経済的な吸引力だけで決まるものではないと私は考えています。その前提として、そもそもその都市がどれだけの人口を養えるだけの基礎インフラを持っているかという、いわば都市の収容力とでも呼ぶべき条件が存在します。人口が増えれば増えるほど、それに比例して食料が必要になり、水が必要になり、そして排泄物を処理する下水処理能力が必要になります。
歴史的に大都市が河川や湖沼のそばに成立してきたのは偶然ではなく、大量の人間を養うためには、まず水と食料を安定的に確保できる立地が不可欠だったからです。江戸時代の江戸がすでに100万人規模の都市であり得たのは、上水道や河川物流、米の流通網、廃棄物処理の仕組みがあったからであり、現代の巨大都市がその何倍もの人口を成立させているのは、浄水場、下水処理場、発電所、鉄道、高速道路網といった技術によって、この収容力を飛躍的に引き上げてきたからにほかなりません。
大阪、神戸、名古屋といった南海トラフ被災想定地域の大都市圏も例外ではありません。平時のこれらの都市は、周辺地域や全国、さらには海外からも大量の物資を吸い上げ続けることで、はじめて膨大な人口を維持できる、いわば高効率な消費システムとして成立しています。この効率性こそが都市の魅力であり経済力の源泉である一方で、災害時にはそのまま脆さへと転化します。都市の本質的な大きさとは、建物の数ではなく、食料・水・エネルギー・廃棄物・人流を処理できるシステムの大きさそのものだと言えるでしょう。現代の巨大都市がその地の面積や周辺の農地だけで人口を賄っているわけではない以上、都市の大きさは「その土地だけで何人養えるか」ではなく、「どれだけ広い範囲から資源を集め、処理し、循環させ続けられるか」という、外部依存の度合いによって決まっていると言い換えることもできます。この依存の範囲が広ければ広いほど、平時の効率性は高まりますが、その分だけ、外部との接続が絶たれたときの脆さも大きくなります。
道路、港湾、工場、燃料供給網が同時に被災した場合、被災地内で維持できる生産・供給能力は急激に低下します。内閣府の被害想定資料では、南海トラフ巨大地震で甚大な被害が想定される地域には、我が国の経済を支える太平洋ベルト地帯が含まれ、鉄鋼業、石油化学工業、自動車製造業、船舶・航空機製造業、電子・電気機器等の製造業が高度に集積しているとされています。そしてこれらの産業を中心に、全国・海外にまで密接に関連するサプライチェーン・ネットワークが形成されているため、経済的な被害の影響は被災地内にとどまらず、全国・海外へと波及すると想定されています。
内閣府の推計手法においても、建物の被災や電力・上水道・都市ガス等のライフライン施設の被災に伴う資本稼働率の減少、そしてサプライチェーンの寸断という要素が、生産・サービス低下の主要な変数として組み込まれています。平時に効率が高ければ高いほど、有事にはその反動も大きくなる。これが、巨大都市が自力では人口を養い続けられないという、根本的な課題だと私は考えています。
第3章：寸断されるのは大都市に続く道路ではなく、社会全体の「供給網」である
南海トラフ巨大地震の被害を考えるとき、私たちはつい「被災地に物資をどう届けるか」という輸送問題として捉えがちです。しかし実際に起きるのは、それよりもはるかに構造的な事態です。内閣府の想定によれば、甚大な被害が想定される地域には、東名・名神高速道路、東海道・山陽新幹線、そして名古屋港、大阪港、神戸港といった、国内外の経済活動を支える人流・物流の大動脈が集中しています。これらの交通施設が損壊し物流が寸断されれば、燃料・素材・重要部品の調達が困難となり、全国の生産活動そのものが低下するとされています。
具体的な数字を見ると、その規模の大きさがわかります。内閣府の試算では、資産等の被害だけで基本ケースで100.5兆円、より被害が大きい陸側ケースでは171.6兆円にのぼるとされ、生産・サービス低下による全国への影響は基本ケースで24.8兆円、陸側ケースで36.2兆円と見積もられています。産業別に見ると、輸送機械分野の被害率は基本ケースで対GDP比18.2パーセント、陸側ケースでは20.8パーセントと突出して高く、自動車関連のサプライチェーンがいかに集中的な打撃を受けるかがうかがえます。
ライフライン施設だけを見ても、上水道で0.4兆円から0.6兆円、下水道で2.1兆円から3.3兆円の被害額が想定されており、水インフラの復旧そのものが復興の速度を左右する要因になることがわかります。さらに道路・鉄道の寸断による影響だけでも、復旧に6か月を要した場合で4.6兆円から5.9兆円、参考値として港湾機能停止による影響は1年間で13.1兆円から20.1兆円にのぼるとされています。
同時に見落とせないのが、食料の生産拠点そのものが被災域に含まれているという事実です。甚大な被害が想定される地域には、多くの農地や漁港、食料品工場が集積しています。これらが被災し食料品や生活必需品の供給が滞れば、被災地内だけでなく被災地の外においても品不足とそれに伴う価格の高騰が生じ、市民生活に影響が及ぶことになります。内閣府の資料でも、限定された工場でしか生産していない重要部品等の生産が停止したり、物流寸断により燃料・素材・重要部品の調達が困難となり、全国の生産活動が停止・低下すること、また多くの食料品や生活必需品等の工場が被災して生産が滞るため、被災地外においても品不足が生じることが、発災直後から数週間の段階で想定される事態として明記されています。
さらに内閣府の想定では、生産活動の低下や物流寸断が長期化した場合、調達先を海外に切り替える動きが顕著となり、生産機能そのものが国外へ流出する可能性があるとされています。工場等の喪失や生産活動の低下によって経営体力の弱い企業が倒産し、日本企業に対する信頼が低下すれば、株価や金利・為替の変動にまで波及しかねません。つまり供給網の途絶は、被災直後の物資不足だけで終わる話ではなく、数か月から数年という時間軸で、日本経済の国際競争力そのものを損ないかねない構造を抱えているのです。
つまり南海トラフ巨大地震において起きるのは、「被災地に物資を送れば解決する」という単純な構造ではありません。物資を送り出す側の生産能力そのもの、そしてそれを運ぶ輸送能力そのものが同時に損なわれるのです。社会全体を流れている人・物・燃料・情報という供給線そのものが、あちこちで同時多発的に切断される。これこそが、この災害の本質的な恐ろしさだと私は考えています。
第4章：最初に前面へ出るのは「復興」ではなく「生命維持」である
大規模な災害が発生した直後、多くの人は「街をどう再建するか」という復興の議論を思い浮かべるかもしれません。しかし実際に南海トラフ巨大地震が発生した直後の巨大都市に最初に問われるのは、再開発の青写真ではなく、そこに留まる人々を今日、明日、そして来週をどう生かし続けるかという、生命維持そのものの判断です。
人間が生きていくためには、飲料水として1日あたり約3リットルが必要とされていますが、それだけでは足りません。排泄や衛生の維持に必要な生活用水は、1人あたり1日で数十リットルという規模に及びます。これに加えて食料や医療も同時に不足する状況の中では、街を元に戻すという議論そのものが成立しません。建物が見た目には残っていても、水が出ず、トイレが流れず、医療体制が破綻していれば、それは人が暮らせる都市とは呼べないのです。医療の現場でも同じ構図が繰り返されます。国の防災計画では、災害拠点病院等について、診療機能を3日程度維持するために必要な給水設備の整備が課題として掲げられていますが、これは裏を返せば、水の供給が数日途絶えるだけで、命を救うはずの医療そのものが機能を失いかねないという、切迫した前提を物語っています。
この破綻は、時間の経過とともに段階的に姿を変えていきます。発災直後の数時間は、鉄道や道路の被害確認による交通の麻痺と、大量の帰宅困難者の発生という形で表れます。1日から3日の間には、配水管の破裂や浄水場・ポンプの停止によって「建物は無事なのに水が出ない」という状態が広がり、下水管の破損や処理場の停止によって、トイレが使えないという衛生上の問題が急速に深刻化していきます。3日から1週間が経過する頃には、都市内部に数日分の在庫しか持たない高度効率型の物流システムが機能不全に陥り、食料や燃料の不足が顕在化します。そして1週間から1か月にかけては、病院や避難所、消防・警察、行政施設が優先的に復旧される一方で、一部地域は電気が戻り、一部地域は断水が続き、一部地域は通信が途絶したままという、まだらな状態が長く続くことになります。
とりわけ大都市特有の弱点として無視できないのが、高層住宅と地下空間の存在です。建物自体の耐震性が高くても、断水や下水停止、エレベーター停止が重なれば、高さそのものが生活の障壁に変わり、高層階に住む人が水を人力で運び上げなければならない事態にもなりかねません。また地下鉄や地下街のような大規模な地下空間は、停電や換気停止が起きれば管理そのものが極めて難しくなります。
加えて、大規模災害の直後には、復旧を担うはずの事業者自身もまた被災者であるという事実を忘れてはなりません。社員が被災し、家族の安否確認や避難を優先せざるを得ず、事業所の施設や設備、車両や資材置き場そのものが損壊し、道路は交通規制と、復旧車両・救急車両・自衛隊車両・物資輸送車両が同じ道路に殺到することによる大渋滞に見舞われます。ガソリンスタンドへの燃料補給すらままならない状況の中では、平時であれば当然機能するはずの復旧能力が、当面のあいだ十分に発揮できない可能性があります。巨大災害の初期局面において問われているのは、街をどう美しく再建するかではなく、今日そこに留まっている人々の命をどうつなぐかという、もっとも重い判断なのです。
第5章：人口と供給能力のバランスを取り戻すという「重い問い」
生命維持を成立させるための過渡期において、私たちはやがて、もう一つの重い問いと向き合うことになります。それは、供給能力が安定するまでの間、被災地に残る人口が多すぎれば、命をつなぐこと自体が困難になるという現実です。水や食料、燃料といった生命線の供給量には限りがある一方で、それを必要とする人口がその場に留まり続ければ、限られた資源をどう配分するかという判断が、時間の経過とともにますます切迫したものになっていきます。
この問題は、決して机上の空論ではありません。国土交通省が公表している事前復興まちづくり計画検討のためのガイドラインでは、被災後の復興まちづくりを検討する際、我が国の人口減少という社会情勢を踏まえ、復興後に想定される居住人口や産業の規模に対して過大な基盤整備を行うことを避け、適切な規模での復興まちづくり事業を行うことが、地方公共団体の持続可能な経営上も望ましいとされています。そしてその復興パターンの一つとして、被災地域の状況に応じた現地再建や嵩上げ再建だけでなく、安全性が高められた地域への集約や、高台等への新市街地整備による移転が、現実的な選択肢として位置づけられています。被害が想定される区域を復興検討区域として抽出し、被災の割合や地形、基盤整備の状況に応じて、現地再建、嵩上げ再建、市街地の改造、そして新市街地整備という複数の復興パターンの中から、地域の実情に応じた選択肢を組み合わせていくという考え方が示されているのです。これは平時における都市計画の話にとどまらず、供給能力が回復するまでの当面の期間、どれだけの人口をその場に留めることができるのかという、より切迫した問いにも直結しています。同ガイドラインでは、事前に検討した将来の都市構造を、立地適正化計画のような平時の計画にもあらかじめ位置づけておくことで、市街地が無秩序に拡大しないよう留意しつつ、大規模災害を想定した誘導の方針のもとで、平時から緩やかに居住地や都市機能の移転を促すという考え方も示されています。つまり、いざというときの人口と供給のバランスは、災害が起きてから初めて考える問題ではなく、平時のまちづくりの中にすでに織り込んでおくべき問いだということです。
国の国土強靱化基本計画が掲げる「自律・分散・協調」型社会という考え方も、この文脈で捉え直す必要があります。人口が密集する都市部が大規模災害に見舞われた際にも、被災者の受入れや社会の重要な機能の代替を可能とすることが重要だとされ、比較的被害が軽微な地域が、甚大な被害を受けた地域の後方支援を行う体制づくりを進める必要があると明記されています。これは裏を返せば、平時から人口や機能を一極集中させたままでは、いざというときに受け皿となる地域そのものが不足するということでもあります。
「住み慣れた街に住み続けるか、それとも一時的に離れるか」という選択は、感情論として片づけられる問題ではありません。それは、限られた供給量と、そこに留まろうとする人口とを、どうにかして釣り合わせるための、避けて通ることのできない意思決定なのです。この問いに正面から向き合わずに済ませられる巨大都市は、おそらく一つもないと私は考えています。
おわりに
ここまで見てきたように、南海トラフ巨大地震の本当の恐ろしさは、震度や津波高、あるいは経済被害額といった数字そのものにあるのではありません。外部からの供給に依存しきった大都市の生命維持システムが、地震そのものによる物理的な破壊とは別の理由で、一瞬にして立ち行かなくなるという構造にこそ、真の脅威があると私は考えています。建物が倒れなかったとしても、水が止まり、トイレが流れず、店から物が消えていけば、都市はもう都市として機能していないのです。そしてその崩壊は、被災地の外にいる私たちにとっても、決して他人事ではありません。首都圏を含む被災想定域の外側にいる人々もまた、供給網でつながった同じ生命維持システムの一部に組み込まれているからです。
では、その生命維持を支えるはずの側――自衛隊、自治体、そしてインフラ事業者――は、実際に機能するのでしょうか。次回の第2部では、「助ける側もまた被災する」という、支援そのものが抱える実効上の限界について考えていきたいと思います。
参考文献
- 気象庁「南海トラフ地震で想定される震度や津波の高さ」
- 内閣府「南海トラフ地震対策」
- 内閣府「南海トラフ巨大地震の経済的被害資料」
- 神奈川県「南海トラフ地震の神奈川県への影響」
- 神奈川県「南海トラフ地震に備えるために」
- 内閣官房「国土強靱化基本計画」
- 国土交通省「事前復興まちづくり計画検討のためのガイドライン」