序文：水道技術者としての「誓い」と「限界」
たとえ家が三軒しかない集落であっても、そこに人が住んでいる限り、水源を探し出し、水を届ける手段を考え続ける。それが、私が技術者として自分に課している覚悟です。
しかしその覚悟を意識するたびに、もう一つの現実が頭をもたげます。
水道だけを通しても、人は現代的な生活を送れない。電気やガスがなければ調理や暖房も通信も失われます。物流が届かなければ食料と医薬品が枯渇します。医療サービスがなければちょっとした病気でも1日がかりで病院へという生活になります。行政サービスが遠ければ、年老いた体では手続きさえできなくなります。交通インフラがなければ・・・。
水道技術者として「水は届けられる」という確信がある一方で、「水だけでは生活は守れない」という矛盾を、私は現場に立つたびに抱えています。
この矛盾は、単なる個人の葛藤ではありません。日本の過疎地インフラ全体が、今まさに突き当たっている根本的な問いです。効率のために人を集めるべきか、人がいる場所にインフラを届け続けるべきか——この問いへの答えを急ぐ前に、私たちが直視すべきことがあります。
第1章：スマートシティ構想という「光」とその裏側
「スマートシティ」という言葉が、インフラ政策の文脈で頻繁に使われるようになりました。デジタル技術を活用して都市機能を効率化し、限られた資源でより多くの人に質の高いサービスを提供する——その理念自体は、否定できません。
特に、急速に人口が減少する日本において、分散したインフラを維持し続けることへの費用対効果の問題は深刻です。いくつかの試算によれば、過疎地における一戸あたりのインフラ維持コストは、都市部の数倍から数十倍に達することもある。行政の立場から見れば、「集約することが合理的な解」という結論は、数字の上では正しいように見えます。
しかし、行政側の「コストの正解」が、そこに住む人々の「人生の正解」と一致するとは限りません。
スマートシティ構想の多くは、数値化できる利便性——医療へのアクセス時間、行政手続きのオンライン化率、物流コストの削減割合——を最適化することを目標にしています。しかし、その最適化のプロセスで削ぎ落とされるものがあります。数値に乗らない価値です。
その土地固有の漁場で培われた漁業の技術と知恵。何世代にもわたって蓄積された農業の知識と土地との関係。集落の祭りや年中行事を通じて形成されてきた共同体の文化。これらは、GPSや統計データの上には現れません。しかし、それを失った地域が「豊かになった」と感じる住民は、ほとんどいない。
効率化の名のもとに進む集約化が、日本の各地で「静かな文化の消滅」を引き起こしている可能性を、私は現場で繰り返し感じています。
第2章：被災地の現場で見た「地元愛」という、合理的ではない力
能登半島地震の被災地を訪れたとき、私は何度も同じ言葉を聞きました。
「ここを離れるつもりはない」
「必ず戻ってきたい」
崩れた家の前に立ちながら、それを言う人の目に、迷いはありませんでした。
客観的に見れば、インフラが壊滅し、生活の再建に何年もかかり、医療も物流も機能しない場所に留まる合理的な理由は乏しい。それでも「ここ」にこだわる。
復興住宅の場所について、行政から「車で5分の隣町に整備する」という案が示されたとき、住民から強い反発が起きました。5分の距離ですら住民にとっては「自分たちの地元ではない」のです。外から来た人間には、その5分の差が何を意味するのか、最初は理解できませんでした。
しかし現場での対話を重ねるうちに、少しずつ分かってきました。住んでいる場所は、単なる「立地」ではありません。そこに暮らしてきた時間、そこで培った関係、そこから見える風景——それらが積み重なって、その土地は「自分自身の一部」になっている。
その場所を離れることは、自分の根を切ることと同義なのです。
この「合理的ではない」強さを、私は馬鹿にする気にはなれません。むしろ、数値化できないからこそ、政策の議論から見落とされがちなその力こそが、地域を最後まで支えているものだと感じています。
第3章：地域経済を回す「貨幣化できない営み」の連鎖
過疎地の経済を語るとき、GDP換算された産業の規模だけが語られることが多い。しかし実際に地域を訪ねると、市場の数字には現れない経済の循環が、濃密に存在していることに気づきます。
漁業を例にとります。漁師の技術は、特定の海域と不可分です。地形、潮の流れ、魚の集まるポイント、季節ごとの変化——それらは本屋やネットでは学べない、長年の経験と身体感覚に刻まれた知識です。その漁師が地域を離れた瞬間、その知識は失われます。新しい場所で漁業を「再開」することはできても、かつての技術の再現はできない。
農業も同じです。その土地の土質、水の性質、気候の癖——その場所でしか通用しない農業の知恵が、世代から世代へと引き継がれている。集落ごとの農業の形が、その土地の「食文化」と「風景」を作っています。
さらに、地域の経済は市場原理だけで動いているわけではありません。高齢の隣人の農作業を手伝う、漁で多く取れた日に分けあう、祭りの準備を集落全体でする——こうした地元ならではのつながりが、貨幣に換算されない「見えない循環」として地域経済を支えています。
スマートシティ構想は、この繊細な「営みの生態系」をほぼ無視して設計されています。効率的な都市への集約が進んだとき、この生態系はどこへ行くのか。市場には乗らないから、失われても統計には現れない。しかし実際には、地域の文化と生命力の根幹が消えていきます。
第4章：空白地帯と「国土防衛」の危機感
もう一つ、過疎地の空洞化が持つリスクを語らなければなりません。安全保障の観点からの危機です。
近年、外国資本による日本の山林・水源地・沿岸部の土地買収が各地で報告されています。取水源の近くの山林、自衛隊施設に隣接する土地、重要港湾周辺の土地——これらが外国資本に購入されていても、地域に住民がいなければ、誰も気づかないまま進行します。
「人の気配」がある地域と、ない地域は根本的に異なります。住民がいれば、見慣れない人物の動きに気づく人間がいます。地域の変化に敏感な目がある。山に入る不審な車両に気づく人がいる。この「人の目」が、実は国土の最末端の監視機能として機能していると思います。
過疎地に住み続ける人々の存在が、目立たない形で日本の国土の静かな守護者になっているという事実は、安全保障の議論の中でもっと真剣に扱われるべきです。
インフラコストの観点から「過疎地への支援は非効率」と結論づけることは、この安全保障上の機能を無視しています。過疎地への投資は、純粋な経済的計算では「非効率」でも、国土保全という観点では「最も効率的な投資」になりうる。この視点の転換が、政策議論に必要だと私は思っています。
第5章：提言——効率か、愛着か。その矛盾の中で「最適」を導き出す
インフラ維持に投入できるお金と人材に限界があることは、直視しなければなりません。「どんな場所にも完全なインフラを」という要求は、財政的に持続不可能です。その現実から目を背けることは、誠実さを欠きます。
しかし、その現実を認めた上で「だから集約化が唯一の正解」という結論に飛びつくことも、早計です。
自律分散型インフラという発想が、ここで力を持ちます。
大規模な集中型インフラに頼りすぎない、地域の水源を活用した小規模水道。電力に依存しない粗ろ過×緩速ろ過の浄水システム。地域で維持管理できる簡素な構成の設備。これらは「貧しいインフラ」ではありません。「その土地で自立できるインフラ」です。
「この集落には、地元で昔から愛されてきたせせらぎから作られる水道がある」——その事実が、住民にとってどれほどの誇りと安心になるかを、私はこれまでの経験から確信しています。どんな場所であっても地元の山と川があり、その水で作った水道から水を飲む。その水の味が、地域への愛着と誇りを日々更新します。
自律分散型のインフラは、コストだけで語れないものを地域に与えます。「ここで生きていける」という実感。その実感こそが、人をその場所に留め、土地を守る力になる。
広域化と分散型の二項対立ではなく、両者を組み合わせる設計が求められています。広域ネットワークを基幹として持ちつつ、各地域に自律的に機能できる分散型のバックアップを整備する。有事には分散型が地域を守り、平時には広域ネットワークが効率的に支える。能登半島地震の教訓は、まさにこの「二層構造」の必要性を示しています。
結論：常に「最善」を問い続ける勇気
行政の論理は「最大多数の最大幸福」を目指します。それは民主主義の基本原理として正しいし、構想として議論はなされるべきだと思う。しかし、その原理の外縁に存在する人々——数が少なく、移動が難しく、統計上は「少数」に分類される過疎地の住民——が、その論理の中で切り捨てられていいはずがない。
技術者は、行政の論理の内側と外側を同時に見ることができる立場にいます。数字で語れることと、数字で語れないことの両方を知っている。だからこそ、「コストの正解」だけを追う議論に対して、別の視点を持ち込む責任があります。
水未来研究所がこれからも現場に立ち、悩み続ける理由はここにあります。技術の問いに答えるだけでなく、「誰のためのインフラか」という問いを手放さずにいること。三軒の集落に水を届けることが本当に意味を持つのかという自問を続けながら、それでも「今できる最善」を探し続けること。
「スマートシティ」が誰かを置き去りにしているなら、その人のそばに水道を届けるのが、私たちの仕事だと思っています。
